運転の危険予測、従業員訓練 インターリスク総研がアプリ開発 ニューストピックス 運送や営業で車を使う従業員が、タブレット端末を使って運転の危険予測を訓練できるアプリケーション「セーフティトレーナー」を、損保大手ＭＳ＆ＡＤホールディングス傘下のインターリスク総研が開発した。従業員の運転の習熟度をデータ化し、事業所の事故件数の低下に役立てられる仕組みとなっている。 端末に専用アプリを導入すると、研修者は交差点や住宅街など車の前方画面が映し出された画面を見て、子供が飛び出す恐れのある場所などの危険個所を制限時間内に全てタッチする。アプリには静止画と動画の計１５場面が入っており、月ごとに場面の追加ができる。 交通事故防止を専門とする早稲田大の石田敏郎教授がアプリを監修。研修者の正答率データを同総研が管理・分析し、事故防止の講習に出向くこともできる。アプリの費用は１社当たり１万円。 PR
